予測通り、2012年、自殺者が少し減少したようです。
自殺者、１５年ぶり３万人下回る　都市部で大幅減
前にも書きましたが、自殺者は徐々に減少し、向精神薬中毒死は徐々に増えていくはずです。
私だけでなく、「反精神医療派」の人たちや、精神医療問題をよく
自殺者数の推移
　２０１２年の自殺者数が２万７７６６人で、１９９７年以来１５年ぶりに３万人を下回った。警察庁が１７日、発表した。前年より２８８５人（９・４％）の減で、減少は３年連続。東京都など都市部が減少に転じたため、全体の減少につながったとみられる。
　減少したのは３８都道府県。最も減ったのは東京都で３６０人減の２７６０人。次いで神奈川県が２２８人減の１６２４人、大阪府が２０４人減の１７２０人。大阪府は２年連続の減だが、１１年は東京都が前年より１６７人増、神奈川県は３人増だった。
　減少率でみると、沖縄県（３１％）、香川県（２９％）、和歌山県（２５％）の順だった。
　男女別では、男性は１７３９人減の１万９２１６人で全体の６９％を占めた。女性は１１４６人減の８５５０人。減少率は女性が１２％で、男性の８％を上回った。
　１１年は被災３県がいずれも前年を下回ったが、１２年は福島県が７３人減の４５２人、岩手県が４８人減の３５３人だったのに対し、宮城県は２５人増え５０８人。増加数は奈良県と並んで最大だった。
　国内の自殺者数は、統計がある７８年以降では初めて９８年に３万人を超え、０３年には最悪の３万４４２７人に達した。０６年に自殺対策を国や自治体の責務と位置づけた自殺対策基本法が成立。対策強化月間や対策基金の設置など取り組みが進んでいる。
　自殺対策に取り組むＮＰＯ法人ライフリンクの清水康之代表は「自殺は社会全体で取り組む問題との意識が広まり、対策が進み出したことが背景にある。特に都市部の対策が進んだ」と分析。一方で「まだ１日に７０人以上の人が亡くなっている楽観できない状況だ」と指摘する。現在の対策に加え、自殺未遂者や若者、震災被災者への支援が必要としている。
（朝日新聞）
http://digital.asahi.com/articles/TKY201301170076.html?ref=comkiji_txt_end_kjid_TKY201301170076
精神医療の実情を知る人は皆、2012年、「今年あたりから自殺者が少し減り、向精神薬中毒死者がこれから増える」と思っていたはずです。実情を知っていれば予測が外れることはありません。
1998年より自殺者が急増して年間３万人以上になったのは、うつ病等を称する精神科、心療内科等、精神医療受診者が急増し、向精神薬服薬者ももちろん増え、とりわけ新型抗うつ剤SSRIと言われる薬の売り上げも急増したのが、主たる原因であることが知られていたからです。
一部のマスコミ、論者は景気が底を打ち、自営業者などの自殺が減ったためと、経済的理由を自殺減少の要因にしたいようですが…
不況など経済的事情では、餓死者は増えても自殺者は増えないことは世界史の常識です。
日本の近現代史を見ても、戦争も、高度経済成長も、オイルショックも、バブルもバブルの崩壊も、リーマン・ショックも自殺者数には影響していません。
昭和40年の不況で中小企業経営者の自殺が増えたり、1986年岡田由希子の飛び降り自殺の影響などがありましたが、瞬間風速が高くなっただけで、大勢には影響していません。
このニュース自体があまり報道されていません。
さすがにマスコミも、「うつ病などの患者る、早期受診、服薬で自殺が減った」、などとはとても書くことはできません。精神科医でさえ、そういうコメントは殆どしないはずです。
そんなことを言ったら「えっ！ホントにそうなのか？」となってしまい、調べたらそうではなく逆であることがバレてしまうので、ダンマリを決め込んでいるはずです。
もちろん、自殺が減った原因は、精神医療のおかげではなく、むしろ、精神医療の縮小によるものです。
精神科新規受診者がわずかながら減り始め、精神科、心療内科通院者、向精神薬服用者が頭打ちとなったことと、自殺促進剤、脳破壊薬としか言いようのない、パキシルを始め、SSRIなどの新型抗うつ剤の処方が減り、売り上げが減ってきたことが自殺減少の主たる要因です。
特に若い人の自殺者は減っておらず、まだ増加しているのは、新規精神科受診者は子供や若者が多く、中年以上はあまり増えていないことと、中年以上の潜在的自殺予備軍は既に亡くなってしまい減ったからです。
一度自殺して死んだ人が生き返って再び自殺することはありえません。福引の玉は当たりが出てたらその玉を元に戻すのと戻さないのとでは確率が違います。
パキシル（SSRI）は、最盛期は「うつ病」などと言った診断名で受診・服薬している人のおそらく７～８割の方に処方されていましたが、おそらく今は半分以下ではないでしょうか？
その他の新型抗うつ剤の売り上げも減っているようです。
また、診断名も、うつ病が減って、双極性障害キャンペーン、病気喧伝によって双極性障害が増えているものと思われます。
かわって、旧来の三環系などの抗うつ薬の売り上げが少し増え、抗精神病薬は新しい物が次々発売され、売り上げもかなり増えています。
どちらかと言えば、自殺・殺人衝動などのアクチベーションと言われる副作用（むしろ本作用）が起りやすい抗うつ剤SSRIから、中毒死の危険が高い抗精神病薬などに移行している、とも言えます。
もちろん、自殺などの衝動行為（副作用によるアクチベーション）を引き起こすのはパキシル等、SSRI,、SNRI等の新型抗うつ剤だけでく、他の向精神薬も作用は異なるものの、多かれ少なかれ自殺を止めるどころか増やす結果となってしまいます。
うつ病→双極性障害、抗うつ剤SSRI→非定型抗精神病薬SDAに変えても自殺はさほど減らず、おそらく薬物中毒死は増えるはずです。
しかし、自殺がホントに減ったかどうか？
おそらく確認された自殺は減っているということでしょうけど、実際の自殺者は年間３万人どころではないかもしれません。
年間不審死者数は、平成23年度、17万人以上という調査結果が出ています。
もちろん急増中で、おそらく昨年2012年、平成24年度はもっと増えているはずです。
この中にはもちろん殺人といった事件もあるでしょうけど、どんなに多くても千人には満たないはず。
実際には不審死者にも自殺者は、かなり含まれているはずで、自殺者年間３万どころではなく、もしかしたら、４～５万人位いるのかもしれません。
したがって統計上、自殺者が減ったとはいえ、たかだか数千人減ですから、実際にはまだまだ自殺者が増えている可能性もあります。
不審死の多くは薬物使用者であり、もちろん覚せい剤、麻薬の類はそのうち極一部で、向精神薬服用者が殆どです。
どの位いるのかはもちろんわからず、正確な数字は知りようもありませんが、どう考えても半数以上ではないかと推測できます。
一頃、悪性症候群（向精神薬を服用しただけで中毒死する）は1%程度とも、年間1万人程度とも言われていましたから、それよりははるかに多いはずで、明らかに悪性症候群で亡くなられた人も含めて、向精神薬中毒死者はどう考えても年間数万人はいるはずです。
不審死ではなくとも、死因がほぼ明らかになった、マイケル・ジャクソンさんやホイットニー・ヒューストンさんのように、直接の要因ではないが、最も大きな要因が向精神薬という人や、飯島愛さんや大原麗子さんのように、死因の主な要因が向精神薬ではないが、向精神薬を服用していなければありえない死に方をしたような人も、もちろん多いのです。
当然、不審死以外の、向精神薬が最も大きな要因で亡くなられた方も多いわけです。
向精神薬が主要な死因であっても、呼吸停止やら心停止などの直接の死因が死因となってしまうので、向精神薬中毒死者数のデータは出しようがありません。
当面これからも、おそらく自殺者は些かながら減るかもしれませんが、大きく減少することはないはずです。
向精神薬による薬物中毒死や、死因が薬物ではないものの、向精神薬を服用していなければありえない死に方は増えていくはずです。
向精神薬害、精神医療過誤は明らかになり、認識は徐々に広まってはいますが、向精神薬は依存性が強く、止めると離脱症状が出ることが多く、薬物依存症となってしまうと、薬を止めるのは非常に困難で、これからも精神科医は処方し続け、多くの患者は服用し続けるでしょうから。
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